2025/11/20
重度障害者のリハビリ・意思伝達にBMI活用、ユーザー向けガイドブックなども制作
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2025年10月9日からの2日間、日本科学未来館において、ムーンショット型研究開発事業目標１に採択された「金井プロジェクト Internet of Brains」の成果発表が行われました。数々の成果から、今回は重度身体障害の運動機能回復や意思伝達を支援する非侵襲BMIの活用実績、BMIをめぐる社会実装に向けた問題を検討するチームの研究などをお伝えします。
金井プロジェクトとは？10月9日・10日に行われたIoBの最新研究成果発表
上：オープニングで話すプロジェクトマネージャーの金井良太さん（株式会社アラヤ代表取締役CEO）
下：血管内に脳波計を留置させる極低侵襲BMIの研究開発を行うチーム（編集部撮影）
2025年10月9日・10日の2日間にわたり、東京都の日本科学未来館において、ムーンショット型研究開発事業の目標1「金井プロジェクト Internet of Brains」の成果発表シンポジウムが開催されました。
同プロジェクトでは、2030年までのマイルストーンに「身体・脳の制約のある人が、頭に思い浮かべた言葉や行動を高精度に解読できるAI支援型BMI-CAを用いて、自らの身体的・認知・知覚能力を自立的に拡張できる。互いが合意する他者の体験共有CAとも連携・協調することによって、さらにこれら能力を拡張でき、新しい文化・芸術・スポーツ・教育活動に参画できる」ことを掲げています。※1
「Internet of Brains」（以下、IoB）とは、「脳がインターネットと繋がり、サイバー空間とリアル空間が融合したサイバーフィジカル空間でのCAを自在に操作したり、他者やAIと直接コミュニケーションしたりすることのできる」技術のこと。CAは「サイバネティック・アバター」、つまりサイバー空間とリアル空間を融合させた空間で動かす自分の分身を意味します。※2
IoBの軸となるのは、Brain-machine Interface（ブレイン・マシン・インターフェース、以下BMI）という技術です。脳と機械と直接つなぐことで、脳波に基づいた操作や意思伝達などを実現するために開発されています。BMIを活用したリハビリテーションでは、ALS（筋萎縮性側索硬化症）や脊髄損傷、脳卒中といった病気により身体機能が著しく低下した患者や、コミュニケーション障害を引き起こす病気の患者の機能回復と生活の質（QOL）の向上に大きく貢献する可能性が示唆されています。
BMIには、現在大3つのタイプがあります。全身麻酔を使った手術によって脳内に直接脳波計を埋め込む侵襲型BMI、脳内の血管まで“柔らかい”脳波計を挿入して留置するなどの極低侵襲BMI、体外から脳波を取得する非侵襲BMIです。今回のシンポジウムでは、極低侵襲BMIと非侵襲BMIを中心に多くの研究成果が発表されました。
※1 出典：研究開発プロジェクト 身体能力と知覚能力の拡張による身体の制約からの解放｜MOONSHOT（国立研究開発法人 科学技術振興機構）
※2 出典：IoBとは｜Internet of Brains
牛場教授チームのヘッドホン型脳波計と身体障害の症状改善事例
非侵襲BMIとその成果を紹介する牛場潤一とプロジェクトメンバー（編集部撮影）
金井プロジェクトに参加する研究チームで近年特に話題となっているのが、牛場潤一教授（慶應義塾大学）のチームによるヘッドホン型脳波計。従来の脳波計と異なり、ヘッドホン型で簡単に装着可能で、しかも30秒ほどで脳波を取得できる点が特長です。大阪・関西万博ではゲームを活用したデモンストレーションを行い、来場者の好評を得ました。
従来のBMIでは、脳の中に何らかの形で脳波計を設置したり、髪の毛や頭皮に特別な処理を施したうえで外部から脳波計を装着するような、被験者にとって負担の大きい方法で脳波を取得していました。そうしないと、正確な脳波を取得できなかったからです。
牛場教授のチームによるヘッドホン型脳波計は、ヘッドホンの内側に3つの電極がついており、そのまま頭にかぶることができます。使用後も髪型の大きな乱れはなく、頭皮のべたつきもありません。被験者にとって、ほぼ負担のない構造です。
課題となる脳波の質については、AIを用いることで医学や生理学のレベルで信頼できるものへと高めることもできました。取得した脳波に含まれるノイズをAIで除去するという仕組みです。こうした自動計算できるソフトウェアを用いて、神経諸症状の改善に役立つ「ニューロフィードバック」の技術を開発したいとのことです。※
実際、ヘッドホン型脳波計は、脳卒中の患者などの機能訓練にも応用が試みられています発症から6年以上が経過し、手に障害が残る超慢性期の方の機能訓練では、ヘッドホン型脳波計とニューロフィードバックアプリを活用したトレーニングを実施。すると、装置を外した状態でも手を大きく動かせるようになるケースがあることを確認することができました。
牛場教授は2024年に、これらの研究の先駆けとなる装置の医療機器化を実現しており、現在は保険適用（運動量増加機器加算）を得て全国に販売を進めていることが紹介されました（下写真）。
画像出典：本人提供
手指の酷使によって運動機能が低下するジストニアの症例においても、40分間のニューロフィードバック・トレーニングによって症状が緩和され、スムーズなタイピングができるようになるケースも。その様子が紹介された映像では、被験者と研究にあたっている医師の喜ぶ声も流れました。
大阪・関西万博で展示されたのはゲーム用のヘッドホン型脳波計ですが、薬機法に適合させた医療用のものの開発も進めているとのことです。
また、牛場教授が率いるプロジェクトで別のテーマに取り組む小泉愛研究員は、脳波データも活用したPTSD発症のメカニズムの解明と当事者のつらさの緩和を目指す研究を進めています。頭蓋内に脳波計を設置する形で得たデータと、体の外側から得られる非接触情報を組み合わせて分析。患者の脳や体の振る舞いだけでなく、環境がどのように情動状態に関係しているのかを明らかにするため、VRなども用いて検証を行っているとのことです。
※ニューロフィードバックとは、脳波計で取得したデータなどで自身の脳状態をリアルタイムにモニタリングし、それによって脳を特定の状態へ誘導すること。ニューロフィードバックを活用したリハビリテーションを「ニューロフィードバックトレーニング」と呼ぶ。
BMIの社会実装に向けたリテラシー向上と法的・倫理的な課題
BMIが社会に受け入れられるために必要な課題解決について研究する武見充晃准教授（左）と駒村圭吾教授（右）（編集部撮影）
BMIを含むブレイン・テック（ニューロテクノロジー）製品は、一般消費者が直接手に取れる市販品が急速に増えています。しかし、それらの製品が掲げる効果について、科学的根拠を疑問視する声が少なくありません。金井プロジェクトには、そうした疑問に応えようとする武見充晃准教授（広島大学）のチームもあります。
武見准教授のチームは、「ブレイン・テックを信頼できるものにしていこう」という観点から、消費者・一般ユーザー向けに技術の現状をまとめた『ブレイン・テック ガイドブックvol.1』および事業者向けの開発・販売の手引きとしての『ブレイン・テック ガイドブック vol.2』を制作、公表。ブレイン・テック製品が主張する様々な効果と安全性の科学的根拠を、数千件の学術論文の報告内容に基づいてまとめた『ブレイン・テック エビデンスブック』も公開しました。
これらは国際的に高い評価を得ており、特に前者2つのガイドブックは国連教育科学文化機関（ユネスコ）の国際会議に招待されたり、経済協力開発機構（OECD）のツールキットに収載されたりしているとのことです。
金井プロジェクトのELSIチームとして法学者を中心に結成された駒村圭吾教授（慶應義塾大学）のチームも、法学と倫理学の観点から課題を考察しています。ELSI（エルシー、Ethical, Legal and Social Issues）とは、「倫理的・法的・社会的課題」のこと。ELSIチームは、科学技術における倫理的課題、法的課題、社会的課題について、人文・社会科学の見地からその統制と促進の両面を考察するチームです。
駒村教授のチームでは、法律雑誌『法学セミナー』（日本評論社）に毎月報告を掲載するとともに、2025年7月にはその成果をまとめて、『インターネット・オブ・ブレインズの法 ―神経法学の基礎と事例研究』（日本評論社）を刊行しました。国内で「神経法学（neurolaw）」の名を冠する書籍が公刊されるのはこれが初めてということで、新しい学際研究の分野が金井プロジェクトによって誕生したことになります。
これらの研究成果は、これからBMIが社会に普及していくにあたり、「BMIには何ができるのか」を仕組みとともに理解し、「どう使っていくべきか」を判断する際に大切な資料となります。
医療・福祉の現場においては、既にリハビリテーションで使われるBMIも今後増えるかもしれません。患者や利用者の治療、困り事の改善にしっかりつなげるためにも、こうした資料に一度目を通しておく必要がありそうです。
【取材協力】
国立研究開発法人科学技術振興機構ムーンショット型研究開発事業 目標1 金井プロジェクト Internet of Brains（IoB）
